2015年09月14日

犯人を特定して、厳罰を>国勢調査を装う偽装サイトhttp://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150914-00000003-withnews-soci

Yahoo:「国勢調査、さっそく偽サイト 画像に「偽物だよ!」 注意喚起?謎の目的 総務省が削除要請

今回からオンラインでの回答が始まった国勢調査。さっそく偽物が出回っています。アドレスの一部を変えると偽サイトに飛ぶというもの。画像ファイルが貼られただけの簡単なものですが「調査を妨害するもの」として、総務省は削除要請を出す事態になっています。

 すでに削除された偽サイト。正しいURL「http://www.e-kokusei.go.jp/」の一部を変えて打ち込むと表示されました。

 ページのソースを見ると、「png」形式の画像ファイルが貼られただけのシンプルなもので、画像の名前を示す「alt」部分には「偽物だよ!」の記述が。

 画像は別サイトへのリンクになっており、クリックすると「このサイトは偽サイトです。気をつけて下さい。正しいサイトは下記です。」というページに飛びました。

 ページに記されたURLをクリックすると、正しいページに戻る仕組みになっていました。
「国民の不安をあおる行為」

 総務省では13日に偽サイトの存在を発見。プロバイダーに削除要請を出しました。

 担当者は「被害の報告はないが、バナーなどは総務省のものを勝手に使っている点でも問題。国民の不安をあおる行為で、調査を妨害しておりすぐに対応した」と説明しています。
高田純次さん起用しキャンペーン

 ネットからの回答は前回の2010年の調査の際、東京都で試験運用されていますが、全世帯を対象にした調査は今回が初めて。総務省では、高田純次さんや藤原紀香さん、織田信成さんらを起用しキャンペーンに力を入れています。

 千葉市などでは、すでに国勢調査を装った不審な電話が確認されています。自治体などでは、調査員は写真付き調査員証や腕章を持っているとし、不審な訪問があった際は110番通報などを呼びかけています。


なぜか総務省サイドが批難されているのですね
悪いのは偽装サイトを作った側であって、対策を怠った官僚が悪いって
官僚に親でも殺されたんですかね?馬鹿みたい


総務省関係者で悪い点があるとしたら
調査ページをSSLなどを対応させてなかったこととか
高田純次をイメージキャラクターに選んだことくらいじゃない?
いい加減に応えても問題なさそうな雰囲気があるから、すごくよろしくないと思います

訂正
国勢調査のサイトを見る限り、暗号化処理で保護されているようです
ちゃんと調べないとダメですね


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150914-00000003-withnews-soci


ブログランキング にほんブログ村
posted by ! at 21:08| 東京 ☁| Comment(0) | TrackBack(0) | コンピューター関連 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年08月05日

何を持って暴言とするのでしょうかね?http://bylines.news.yahoo.co.jp/kobayashiginko/20130805-00027004/

Yahoo:「ネットの暴言、どう処理する? −欧州では法律や市民運動で対処

>インターネットを使って、誰もが気軽に情報を発信できるようになったが、自由闊達な議論が発生すると同時に、嫌がらせ行為に相当する発言、暴力的な発言も、ネット界にそのまま流れる状況が生まれている。

報道の自由を維持しながら、いかに暴力的な、あるいは差別的な表現から市民を守るのかが、焦点となってきた。

英国やフランスで発生したネット上の暴言の事例を紹介してみたい。

―英国の事例 ツイッターの場合

最も最近の例は古典学者で歴史物のテレビ番組のプレゼンターでもあるメアリー・ビアード教授のケースだ。

長い銀髪のヘアスタイルとメガネがトレードマークとなっている教授は、過去にBBCのパネル番組に出演した後で、容姿を批判したり、女性であることを蔑視するつぶやきを自分のツイッターのタイムラインに受けるようになった。

こうしたつぶやきを発する一部の利用者と「対話」をネット上で行うことで窮地を切り抜けてきた教授だが、今月3日、「爆弾をしかけたぞ」というつぶやきを受け、警察に通報した。

4日時点で、ツイッター社は「個々のケースについてはコメントしない」としている。

7月末には、新たな10ポンド(約1400円)紙幣に女性作家ジェーン・オースティンの姿が印刷されるよう、キャンペーン運動を行った女性活動家キャロライン・クリアドペレス氏と、彼女を支援した議員ステラ・クリーシー氏のツイッターに、脅し文句のツイートが1時間に数十も送られる事件が発生した。

ツイッター社側は当初すぐには対応せず、米本社のニュース部門担当者が自分のツイッター・アカウントをロック状態にし、苦情を受け付けないかのような姿勢を見せた。

その後、一定の知名度を持つ女性への暴言ツイートは女性の新聞記者や雑誌記者にまで拡大した。

一連の事件がメディアで報道されると、より使いやすい「悪用を報告する」ボタンを採用するようにツイッター側に求めるオンラインの署名が、12万5000件集まった。野党・労働党の女性幹部もこの事件の重要さを取り上げるようになった。

3日、ツイッター英国社のゼネラル・マネージャー、トニー・ワン氏は、暴言ツイートを受け取った女性たちに対し謝罪した。また、ツイッター社のブログ上で、暴言を防ぐために方針を見直すことを明言し、アップル社が採用するIOSを使う機器ばかりではなく、すべてのプラットフォームで「悪用を報告する」というボタンを9月末までに付けると発表した。

4日、女性ジャーナリストのカイトリン・モーラン氏は、象徴的な行為として、この日一日、ツイッターを使わないと宣言した。

―既存の複数の法律で対応

英国のそのほかのネット上の暴言の多くが、既存の法律で処理されてきた。

昨年4月、あるサッカー選手が19歳の女性への性的暴行罪で有罪となった。性犯罪の事件では、報道機関は犠牲者の名前を報道することを禁じられている。これはソーシャルメディアにも適用される。しかし、数人がこの19歳の女性の個人情報の割り出しをはじめ、実名がツイートされてしまった。男性7人と女性2人が性犯罪改正法違反で有罪となり、罰金を科された。

秋には、ある上院議員が、5万人を超えるフォロワーを持つ人権運動家の女性から、児童性愛主義者であることを暗示するツイートを発信された。議員はこれが事実無根であるとして、女性を名誉毀損で訴えた。裁判で、女性は5万ポンド(約750万円)の損害賠償を支払うことを命じられた。

リアルの世界の法律がソーシャルメディアでも適用されるケースが増えている。ネット以外の世界でやってはいけないことは、ネット界でも許されないと考えると、分かりやすい。

―欧州諸国とヘイトスピーチ

日本では、最近、在日コリアンを「殺せ」などとデモ行進をする一部団体がいると聞く。これは「ヘイトスピーチ」の1つだろう。

ヘイトスピーチの直訳は「憎悪のスピーチ」。憎悪に基づく差別的な言論を指す。人種、宗教、性別、性的指向などを理由に個人や集団を差別的におとしめ、暴力や差別を助長するような言論だ。

世界では多くの国がヘイトスピーチを禁止する法律を制定している。

国際的には個々の人間の自由権に関する国際人権規約ICCPR(International Covenant on Civil and Political Rights)が「差別、敵意、あるいは暴力を先導する、国の、人種のあるいは宗教上の憎悪の主張は法律で禁止されるべき」としている。また、人種差別撤廃条約が人種差別の煽動を禁じている。

英国(イングランド、ウェールズ、スコットランド地方)では複数の法律(公共秩序法、刑法と公共秩序法、人種及び宗教憎悪禁止法、サッカー犯罪法など)によって、肌の色、人種、国籍、出身、宗教、性的指向による、ある人への憎悪の表現を禁じている。もし違反した場合は罰金か、禁錮刑、あるいはその両方が科せられる。

ドイツでは、「民主的選挙で政権を取ったナチスがユダヤ人大虐殺を引き起こした反省から、人種差別的で民主主義を否定する思想を厳しく批判する『戦う民主主義』を採用している」という(共同通信記事、「新聞協会報」7月30日付)。

ヘイトスピーチには刑法の民主煽動罪が適用され、これは「特定の人種や宗教、民族によって個人、団体の憎悪をあおることを禁止し、違反すれば最長で禁錮5年」が科せられる(同)。

ナチスやヒトラー総帥を賞賛する言動、出版物の配布も刑法によって禁じられているという。

フランスでも英国やドイツと同様の働きをする複数の法律があり、1990年には、ホロコースト(ナチスによるユダヤ人虐殺)の否定を禁止するゲソ法が成立している。

―フランスと「良いユダヤ人」

昨年10月、フランスで、「unbonjuif」というハッシュタグ付きのつぶやきが氾濫した。これは「良いユダヤ人」という意味だが、「良いユダヤ人とは死んでいるユダヤ人」など、反ユダヤ的な文章や画像、ホロコーストを笑うジョークなどがツイートされた。

同時期、「もし私の息子が同性愛者だったら」、「もし私の娘が黒人男性を家に連れてきたら」などを意味するフランス語のハッシュタグを使って、人種差別的な、または同性愛差別的なツイートも発生した。

一連の反ユダヤ主義的ツイートについて、フランスユダヤ学生連盟(UEJF)が抗議運動を開始。ツイッター幹部とミーティングの機会を持ち、問題のツイートの削除と利用者情報の開示を求めた。ツイッター社は問題となったツイートの一部を削除することに合意したものの、利用者情報は渡さなかった。

同時期、ドイツ警察からの依頼を受けて、ツイッター社は、独ハノーバーを拠点にするネオナチ・グループが使っていたアカウントを閉鎖している。

今年1月、UEJFが反ユダヤ的なツイートを広めた利用者情報の開示をツイッター社に求めていた件で、パリの裁判所は、この情報をUEJFに渡すよう命じた。

もしこの命令にツイッター社が2週間以内に従わないと、1日に最大で1000ユーロ(約13万円)の罰金を科すという厳しい判決となった。

言論の自由を信奉するツイッター社がこれに応じなかったため、3月、UEJFは同社を刑法違反で訴え、CEOのディック・コストロ氏に3850万ユーロ(約50億円)の損害賠償の支払いを求めた。

ツイッター社は控訴したものの、7月、最後の判定が出て、UEJF側に利用者情報の一部を渡すことになった。

ツイッター社が「フランス政府に屈服した」という評価が一部で出た。

ー市民レベルでの運動が発達

欧州各国では、ヘイトスピーチを行った人を罰する法律が存在する場合が多く、ほかには名誉毀損法、人種差別禁止法など関連する法律を適用して、ネット上の暴言を処理している。市民が反対運動、抗議運動を行って署名を集めたり、著名人が「ツイッター利用をボイコットする」と宣言したりなど、市民レベルでの運動が活発だ。

報道の自由の維持と暴力的な発言の削減との兼ね合いの間で、試行錯誤が続いている。


ネット上でひどい目にあっておられる方がいて、そういう方を救済というのは悪いことではないとは思います

でも、これが懸念されている人権擁護法案みたいに、被害者の一方的な主張によって加害者が責められるようなことがないようになっていないと大変困るわけです

痴漢のえん罪事件で加害者とされた方が無罪を勝ち取ることができたとしても、その人が今まで通りの生活に戻れるかといったら、戻れるわけでもないわけで、
誤認ということが出てくるようなやり方では困るんですよね

だから拙速な対処法も困りますなぁ

在日朝鮮人がどうこうってありますけど
何で、そういう人たちがいわゆるヘイトスピーチをするに至ったのか、そういうことも公の場で議論されないと無意味ですね
ただヘイトスピーチをするのは良くない、と断罪するのでは何の解決にもなりません
何のことはない被害者の意趣返しでしか無く、無意味な行為です

そこへ至る経緯をしっかりと表に出して、解決しないとダメですね
たぶん朝鮮人にはできないとは思いますけどね(笑)

あいつらただ日本に寄生しているだけの存在だもの
まっとうな国民ならとっくに怒って行動していたと思いますよ
マスコミなどがかわいそうとか気の毒とかそういう印象操作をしてきてましたからね
そういう化けの皮がはがれてきたから、いち早く行動した人がいる、それだけのことです

いずれは穏便な行動に変わって欲しいモノだと思いますけども、日本の怒りを表すにはちょうど良いんじゃないのかなと思ってます


という訳なのでネット上の暴言とかよりも、マスコミによる捏造、嫌がらせ、報道の自由を冠した肝心なことを伝えない姿勢などによって日本が受けてきた被害を思えば、マスコミのあり方を厳しく考えていく方がよっぽど重要だと考えます

この件、こと麻生大臣に関して強く言いたいですね
麻生大臣に対して、ナチスのことを批判しつつ、ナチスと同じようなことをやっている連中が多いこと多いこと。これじゃ市民団体が行動するっていうのは無理だろうと思いますよ。民主主義が発達しているはずのヨーロッパでさえ変だなと思う点があるのに、日本で市民に民主主義に基づいた良識があるとはとうてい考えられませんから。日本人に民主主義は無理なんじゃないかなと思うことしばしばあり・・・


http://bylines.news.yahoo.co.jp/kobayashiginko/20130805-00027004/


ブログランキング にほんブログ村
posted by ! at 19:39| 東京 ☀| Comment(0) | TrackBack(0) | コンピューター関連 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年07月10日

愛用していただけに寂しいですね>1-2-3終了zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130710-01050560-trendy-bus_all …

Yahoo:「“さよならロータス1-2-3”…全世界累計500万本出荷からの転落

>日本IBMから発売されている「Lotus 1-2-3(ロータス1-2-3)」が、2013年6月11日で営業活動を終了。1年3カ月後の2014年9月30日にサポートを終了することが明らかにされた。

 対象となるのは、「IBM Lotus 1-2-3 Millennium Edition」「IBM Lotus SmartSuite」「Organizer」の3製品。年間継続サポート用のパーツに関しては、2013年9月11日まで販売するという。

販売自体は既にストップ…サポート期間はどうなる?

 ロータス1-2-3は、1983年の発売以来、ちょうど30年目の節目にその使命を終えることになった。

 日本IBMでは、今回のサポート終了の理由を、「米IBMコーポレーションのビジネス判断によるもの。ロータス1-2-3を含むSuper Office(スーパーオフィス)は、すでに開発を終了し、市場への販売も行っていない。また、稼動対象のデスクトップOSは、Windows XPが最後で、それ以降には対応していない」と説明。マイクロソフトのWindows XPは2014年4月でサポート期間を終了するが、その半年後にはロータス1-2-3もサポート期限を迎えることになる。

 IBMでは、同社ソフトウエア製品を対象にしたサポート体系として「パスポート・アドバンテージ」を設定している。これは原則として、製品の出荷日から最低5年を標準サポート期間とし、有料で3年間の拡張サポート期間を設けたもの。つまり合計で8年間がサポートを基本となっている。また、サポート期限の終了は4月、9月に統一されており、サポート終了日は12カ月前に告知している。

 今回のサポート終了に関する告知は2013年5月14日だったわけだが、サポート期間の終了はこのパスポート・アドバンテージにのっとることになる。

日本国内だけで、1986年から3年間で約25万本を出荷

 いまさらながら、ロータス1-2-3とは何か。

 これは、1993年に米国のミッチ・ケイバー氏が開発した表計算ソフトだ。

 のちにNotes/Dominoを投入するロータス社の代表的製品の1つで、表計算市場においては、米国で60%以上のシェアを誇ったヒット商品だ。ロータス社はロータス1-2-3により、ソフトウエアメーカーとしての地位を確固たるものとした。

 最大の特徴は、製品名の「1-2-3」に当てはまるように、表計算、データベース、グラフ作成の3つの機能を搭載しながら、当時最速と言われた計算能力を持っていたことだろう。さらにアドインソフトの充実によって幅広いニーズに対応。また、マルチプラットフォーム戦略にもいち早く着手し、MS-DOSやWindows、OS/2、UNIXなどにも幅広く対応していた。ただその中で、Windows対応には慎重で、ロータス1-2-3のWindows対応は、Windows 3.0まで待たなくてはならなかった。

 日本においては、1986年の日本法人設立にあわせて、日本語版を発売。当時、米ロータスのジム・マンジ会長は、「1984年から日本市場参入を検討した。かつて、私自身も日本の企業のコンサルタントとして働いていた経緯もあり、それが日本市場への参入に役立った」ともコメント。1-2-3を引っ提げて、万全の体制で日本上陸を果たしたことを明らかにしていた。

 ロータス1-2-3は、1986年の発売から3年間で、日本国内だけで約25万本を出荷。5年間では50万本以上の出荷実績を持ち、国内市場においても、表計算ソフトのベストセラーとなっていた。

 1991年には、当時、ワープロソフトで国内ナンバーワンシェアとなっていたジャストシステムの一太郎と、表計算ソフトで国内ナンバーワンであったロータス1-2-3をセットにした統合ソフト「Harmony」を、ジャストシステムとの共同開発で発売。当時、マイクロソフトが発売していた統合ソフトのワークスなどに対抗し、日本で受けていた統合ソフトブームのなかで存在感を発揮した。 

Windows時代突入で消滅へ…ロータス1-2-3の開発費用はなかった!?

 だが、そのロータス1-2-3も、Windows時代の到来とともにマイクロソフトが積極的なマーケティング施策を繰り返したこともあり、表計算ソフト市場を「Excel」が席巻する一方で市場シェアを減少。徐々に存在感が薄れてきた。このとき、マイクロソフトでは、「コンペチティブアップグレード」という手法を初めて採用。ロータス1-2-3のユーザーに対して、破格のキャンペーン価格でExcelを販売するという当時としては異例の移行戦略などを展開した。

 1995年にはIBMがロータスを買収し、その後はIBMがロータス1-2-3の開発、販売を継続。日本においては、2003年に、ソースネクストがIBMからOEMを受ける形で、1980円と破格でロータス1-2-3を販売。入門用表計算ソフトとして販売されるといった動きもあった。

 だが、IBMでは、Windows Vista対応のロータス1-2-3の開発は行わず、その後は消滅する方向へと進んでいった。IBMにとってはロータス買収の狙いはロータス1-2-3よりも、グループウエアの「Notes/Domino」の方だったともいえ、事業再編のなかで、ロータス1-2-3への開発投資が凍結されたという構図だ。

 なお、ロータス1-2-3の全世界累計出荷本数は500万本以上とされている。

 古くからのPCユーザーや、MS-DOS時代からビジネスシーンでPCを活用していたユーザーにとっては、ロータス1-2-3は懐かしい製品のひとつだろう。黄色いパッケージカラーが印象に残っている人も多いはずだ。PCの黎明期から成長期を支えたソフトウェアがひとつ消えた。


元々は1-2-3を使っていた身なので本当に寂しい話
もっと積極的に営業していてくれれば長く使えてエクセルに乗り換えないですんだのにと言いたいところ
会社の都合、良くも悪くもマイクロソフトの営業戦略のうまさで消えていったのは非常に残念でした

どうにも流れとはいえ、本当に残念


http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130710-01050560-trendy-bus_all&p=1


ブログランキング にほんブログ村
posted by ! at 18:56| 東京 ☀| Comment(0) | TrackBack(0) | コンピューター関連 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする