大谷翔平に“お誘い”続々

　米大リーグ・エンゼルスの大谷翔平投手が18日（日本時間19日）、全米野球記者協会（BBWAA）の投票で選出されるリーグの最優秀選手（MVP）を初受賞した。会見では今夜の予定を聞かれたが、早めに寝ると発言。“真面目すぎる”エピソードに対し、米女性ファンたちは「私も今夜は一人よ」「私がショウヘイの家に向かうわ」と虜になっている。

　大谷のコメントに米女性ファンが反応した。MLB公式サイトのエンゼルス番レット・ボリンジャー記者は、ツイッターに「ショウヘイ・オオタニがア・リーグMVPを受賞したが、どのようなお祝いプランがあるのか」と投稿。特に予定はなく、明日のことを考えて早めに寝るという発言をしたことを紹介した。

　すると、コメント欄で女性と思われるアカウントが次々と反応。「ヘイ、ショウヘイ。私はいつでも空いているわよ」「私たちはあなたのためにパーティーをやってもいいわ」「私も今夜は一人よ」「マイベイビー」「私がショウヘイの家に向かうわ」と“お誘い”が集まっている。

　今季は観客席からボードを掲げ、デートに誘う米国の女性ファンも話題となった。快挙を果たした日の過ごし方も注目を浴びている。

トランスジェンダー女子選手を巡る議論が相次いでいる。

　話題の発端ともなっているのが、ペンシルベニア大学に通う競泳選手のリア・トーマスだ。彼女は今月17日に行なわれた全米大学選手権の女子500ヤード（約457メートル）自由形で、東京五輪のメダリストらと競り合いを制した。ただ、根本的な筋肉量の違いから大会から2週間が経つ今も、この勝利を批判する人は多い。

　そして今回新たな問題が浮上した。先月26〜27日に開催された自転車競技の英国学生選手権の男子ポイントレースで優勝を飾ったエミリー・ブリッジスが、女子選手として来月2日に行なわれる英国選手権オムニアム大会にエントリーしたのだ。

　男性として生まれたブリッジスは、2018年に25マイル国内ジュニアの男子記録を更新した新鋭だ。今やイギリス男子学生No1の称号をも手にした21歳にも関わらず、女性枠で大会を申し込んだのだ。

　昨年からホルモン治療を行っており、英国サイクリングのトランスジェンダー規定である、テストステロンの血中濃度1リットルあたり5ナノモル以下をクリアしている。だが、ついこの間まで男子選手として出場していたブリッジスの女子選手としての扱いには、批判の声が小さくなく、大会3日前の3月30日に“公平性”を保つため、国際自転車競技連合（UCI）は急遽出場権をはく奪した。

　この決定に世界中の多くの関係者やメディアが納得の声を上げた。そのなかで、東京五輪の陸上20キロ競歩に出場した英国代表選手のトム・ボスワースは、「男性が女性のところに入るのには何が必要なんだ？ 憎しみを助長しているだけ」と不満げにコメントした。

　トランスジェンダーの競技参戦に賛成するボスワースは、「メッセージを作成し、個人的な意見にならないように、誠実さをもってシンプルに伝えるべき」と持論を展開。そのうえで「トランスジェンダー女性が加わることに明らかに不愉快になる必要性が理解できない」と否定論を一蹴した。

　次から次へと噴出するジェンダー問題。どの競技においても、明確な解決策を生み出すのが、大切になりそうだ。

愛知県の知多半島で捕獲された野犬で近年、人体に入ると重い肝機能障害を引き起こす寄生虫「エキノコックス」の感染確認が相次ぎ、国立感染症研究所が「半島内で定着した」との見解を示した。定着確認は北海道外では異例。県は「まん延している状況ではない」としつつ動向を注視している。

　エキノコックスは北海道で多くの人の感染例が報告されてきた。キツネや犬のふんなどに含まれる卵が人体に入ると幼虫となり、１０年ほどたってから肝機能障害などを引き起こす。

　本州では２００５年に埼玉県で犬の感染が見つかり、愛知県では１４年に知多半島の阿久比町で捕獲された野犬から検出された。埼玉県ではその後見つかっていないが、愛知県では１７年度に３件、１９年度１件、２０年度４件が確認された。

県感染症対策課によると、狂犬病対策で捕獲した野犬の調査で見つかっており、いずれも詳しい感染経路は不明。一般的にエキノコックスはネズミなどが「中間宿主」となり、幼虫を持つネズミを野犬やキツネが食べて広がるという。

感染研は「知多半島で定着したと考えられ、調査対象を他のイヌ科動物に広げる必要がある。半島外への流出防止策が必要だ」と警鐘を鳴らす。

　一方で県は「調査対象を広げるとなれば、一からの態勢づくりが必要だ」と慎重な姿勢だ。県内の人への感染報告はこれまで３例あるが、いずれも北海道や海外で感染したとみられるという。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、患者や事業者への罰則を設けたふたつの改正法が2月13日に施行された。戦前の歴史に詳しい研究者は、「戦前と同じように、人々が自ら自由や権利を差し出してしまった」と懸念する。空気による同調圧力、美談や恐怖に巻き起こされる感情的な議論。その先に待っているものとは何なのか。そして、なぜ私たちは東京五輪の「あと」を警戒しなければいけないのか。

外側からくる戦前ではなく、人々の内側からくる戦前を、懸念しています。われわれが自発的に、自由や権利を差し出してはいけないはずなのに……」

BuzzFeed Newsの取材にそう語るのは、近現代史研究者の辻田真佐憲さんだ。

「日本人にとって、太平洋戦争は大きな教訓であり、失敗の比喩として用いられます。私はあらゆることについて『戦前』ということに対しては反対ですが、いまこそ言わなければならないと感じています」

「戦前の歴史で気をつけなければいけないのは、政府からではなく、民衆の側から私権制限を求めてしまうという動きがあったことです。私たちは政府から押しつけられたものには警戒感を持っている一方で、我々が自発的に権利を差し出してしまうことには無警戒なのです」

辻田さんがこのように「警戒」するのは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い今国会で改正された特措法と感染症法をめぐる議論だ。

改正されたふたつの法律では、都道府県知事の営業時間の短縮の命令に従わない事業者や、入院拒否や逃亡をした患者、保健所の調査を拒否した人には行政罰としての「過料」が科されることになった。

私権制限に前のめりだった「リベラル」
一時は「懲役」を含む刑事罰の導入も議論の遡上にあがったが、結核やハンセン病の強制隔離で患者の人権が侵害された歴史を踏まえ、患者に対する差別や偏見を煽りかねないとして、専門家らが強く反対。行政罰である過料にとどまった。

なお、特措法においては特定地域における重点的取り組みを実施するための「まんえん防止措置」も新設された。緊急事態宣言と同様に罰則を伴う措置にもかかわらず、その発動要件に対しては恣意的な運用への懸念もあがっている。

一方で、多くの世論調査では強制力のある法改正を求める声が高まっていたのも事実だ。

NHKの昨年6月の世論調査では、「外出を禁止したり休業を強制したりできるようにする法律の改正が必要」と答えた人は42％に対し、「必要ない」は18％だった。

また、毎日新聞の今年1月の世論調査でも、罰則が「必要だ」との回答は51％で、「必要ない」の34％を上回った。辻田さんはいう。

「このような感染症ですから、市民が自分で考えて、自らの行動を制限するのは問題がないと思います。しかし、政府による私権制限や、それをもとにした同調圧力が用いられていることについて、私たち市民はもっと自覚、危機感を持つべきだと思います」

「また、感染拡大の防止策をめぐっては、リベラルと言われる野党側やその支持者も私権制限に前のめりだったように感じています。そうなってしまうと、制限によって奪われる移動の自由や集会の自由を擁護するのは誰になるのでしょうか」

美談、恐怖、そして空気
日中戦争から太平洋戦争に突き進んだ日本。メディアや多くの企業もそれに乗じ、熱狂が生まれた。人々は率先して戦争に協力し、多くの権利を「お上」へと差し出した。その悲惨な結果は、今を生きる私たちが知る通りである。

「前線も苦労している、人も亡くなっているのだから、少しだけでも辛抱しなければならないーー。美談や恐怖など、感情を刺激するような報道がメディアを通じて流れ、人々がそうした『空気』に煽られ、同調圧力に走り、政府が私権制限へと動いていくのは、戦前とまったく同じです」

「医療従事者がいかに大変なのか、重症患者がいかに苦しんでいるのかを伝えることは、止むを得ないでしょう。しかし、そうした感情的なものと私権制限は本来であれば切り離して議論をしなくてはいけないと思います。こういうことをいうと、反発が寄せられると思うのですが……そこまで、戦前と同じですよね」

戦前といま。日本社会において、変わらず大きな力を発揮しているのが、「空気による同調圧力」だ。

戦時中は「隣組」によって相互監視をし、戦争協力をしない人たちが「非国民」と後ろ指を刺されていた。これは近代日本社会において、普遍的なものであると辻田さんはいう。

「『空気』を気にして生まれる日本社会の同調圧力は、戦時中に限ってあったわけではありません。東日本大震災のときにも『節電警察』のような振る舞いがあったように、非常時に現れやすいものなのだと思います」

評論家の山本七平はいまから40年以上前の『「空気」の研究』（1977年）で「『空気』とはまことに大きな絶対権を持った妖怪である」と指摘している。

日本社会では「いざというときは（…）すべてが空気によって決定され」、合理的な判断から遠ざかっていく、というものだ。辻田さんはこの考え方に触れながら、コロナ禍の特殊性についても言及した。

「いまの日本社会では東京五輪が予定されていたため、みんなでやろう、感情でひとつになろうという同調圧力が広がっていました。それがコロナに置き換わり、自粛の同調圧力へと変化した。政府も五輪を開催したいがために本来は強制力を用いたいがそれをせず、人々の同調圧力を煽るような振る舞いをみせた」

「警察が警棒を持って巡回したり、自治体が県外ナンバーを監視したり……。そうしてできた特有の空気によって差別なども横行し、SNSでの特定など人権侵害に近いようなことも起きてしまった。ハンセン病などの教訓が普段はあれだけ叫ばれているにもかかわらず、非常時にはここまで変わってしまうのだな、と感じましたね」

もし、東京五輪が中止になったら…
今回の法改正は、第3波における緊急事態宣言下という、やはり特殊な「空気」のなかで議論が進んだ。懲役刑などの刑事罰の制定は回避されたとはいえ、罰則付きの法改正がされたことには変わりがない。

「本来であれば、冷静なときに議論をすべきだったのに、なぜそれをしなかったのか。この法改正では、さらなる感染拡大が起きた場合、営業している店舗の通報合戦や脅迫など、より激しい同調圧力を目覚めさせてしまう恐れもあると思います」

「また、日本は先進国のなかでも強制力を持たずに感染者を比較的抑えられてきている。第3波も減少傾向に入っています。それにもかかわらず、ここで自由を捨ててしまうのであれば、次の感染拡大では際限なく私権制限が広がり、歯止めが効かなくなってしまうという怖さもある」

このように語る辻田さんが特に警戒するのは、東京五輪が中止になった場合だという。

「いまの自民党政府は、その憲法改正草案からもわかる通り、国民に権利よりも義務を科したいと考えている。五輪があるからそのような強権的な姿勢は出していなかったわけですが、中止になれば、ロックダウンができないのならできるように憲法改正をしよう、という流れになりかねないと思っています」

実際、新型コロナウイルスの感染拡大当初の昨年1月末には、自民党の重鎮である伊吹文明元衆院議長が、コロナ禍が「緊急事態のひとつ」として、「憲法改正の大きな実験台と考えた方がいいかもしれない」などの発言が飛び出したこともあった。

「憲法改正そのものは否定しませんし、変わっていくべきだと思っていますが、政府ではなく国民を縛るための改正には反対です。非常時にこうした議論をすれば、感情的に進んでしまうわけですから、私たちは次の感染拡大のときに、どう振る舞えるのか、政府が何をしようとするのかを、より警戒しないといけないと感じています」

新たな「失敗」にならないために
では、そうした政府の振る舞いを警戒するために、どうすべきなのか。辻田さんは「冷静でいるために、歴史を参照するべき」と語る。

「法律や憲法を変えるような、われわれの権利や自由に関わる議論をするときは、冷めた態度をどこかで持つことが大切だと思っています。沸騰した議論を冷静にするために、効果を発揮するが過去の非常時の『失敗』なのです。現代日本社会のおける最大の失敗は、やはり戦争ですよね」

「一方で、戦争から教訓を学ぶというパターンに、『昔の話でしょ』と感じてしまう人が多くなっているのも事実です。政権批判のたびに『戦前』が用いられすぎたことも関係しているでしょう。政治の側だけではなく、自分たちの内側にある『戦前』の要素にも自覚的になるように、言葉の使い方や、歴史を伝えるアプローチを変えるべきなのかもしれません」

「このような非常事態は、何十年に一度しか訪れません。社会は進歩したところもある一方で、やはりパニック状態における振る舞いは変わらない。歴史を知っていれば、政治も、私たちも、同じことをやっているなと冷静になれるはずだと思っています。いまのコロナ禍が、後世に『失敗』として参照されないためにも、まず自分のなかにある『戦前』を見つめて見ると良いのかもしれません」

あの戦争は政府によって生み出された失敗であるという、わかりやすい「戦前」だけではなく。人々が率先して熱狂という空気を作り出し、自らすべてを捧げていった「戦前」を、私たちは改めて知る必要がある。

東京都の小池百合子知事（６８）は１２日の定例会見で、この日辞任表明した東京五輪組織委・森喜朗会長（８３）の女性蔑視発言で大会ボランティアの辞退が相次いだことを受け、「ぜひボランティアの皆さんには、もう一度戻ってきて下さることを心から期待している。またそういう流れになっていくように期待しています」と述べた。

今月３日の日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）評議員会の場で森氏が「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言したことに起因し、組織委員会などが募集した大会ボランティアや、東京都が募集した都市ボランティアの辞退者は５００人以上に上っている。

ジャーナリスト・池上彰氏（７０）のトランプ前米大統領をめぐった発言が大炎上している。

発端は先月３０日放送のテレビ朝日系「池上彰のニュース　そうだったのか！！」でトランプ前大統領とバイデン大統領を比較した「バイデン大統領は中国の人権問題に関心がある。新疆ウイグル自治区で強制収容所に入れられているといったことや香港民主化運動による逮捕とか、トランプ大統領はこれまで（人権問題に）何も言ってこなかった。人権問題に関心がなかった」という発言だ。

しかし実際には中国のウイグルに対する人権問題でジェノサイドと認定したのはトランプ政権。また、トランプ前大統領は２０１７年に国連の演説で「北朝鮮は１３歳の少女を拉致した」と拉致問題に言及し、北朝鮮の非情さを訴えているなどの実績があり、ネット上では池上氏に対する批判が殺到した。

抗議の矛先が向かったのは、池上氏とジャーナリスト・増田ユリヤ氏が運営するユーチューブチャンネル「池上彰と増田ユリヤのＹｏｕＴｕｂｅ学園」。直近の動画は軒並み、低評価のオンパレードだ。

これを受け、池上氏は７日に同チャンネルで「【説明とお願い】批判は自由です。でもこれだけはお話させてください。」と題した動画を公開。池上氏は「もちろん批判することは自由だし、いくらでも言ってもいいことだけど」と前置きした上で「これを動画に来てわざわざバッドをつけるっていうのはどうかと思うんだよね」と語った。

増田氏も「公開されている動画が内容的にバッドであればバッドをつけていただいても構わないんですけど、ここまでの数になるとどうも意図的にやられてるとしか思わないんですよね」と同調。

自身の発言の真意についても、トランプ「政権」は人権問題に対して厳しい態度を取っていたが、トランプ氏は違ったと主張。実例としてトランプ氏が習近平国家主席から「新疆ウイグル自治区の教育施設を建設してる」と説明された際に「いいことじゃないか。どんどんやってくれ」と発言したことや、トランプ氏が香港の民主化運動について質問された際に「香港のことなんか俺を巻き込むな」と言ったというボルトン前米大統領補佐官の証言を引用して説明した。

だが、それでも視聴者の支持は得られず。むしろ“火に油”状態で、釈明動画は１０日午後６時現在、高評価１２００に対して低評価が１万を超えている。低評価率は何と「８９％」に上る。

コメント欄も「自分の考えと違ったとしても一意見として受け入れれば良いのに」「正直に私はトランプ否定派だと公言されてはいかがですか？」と厳しい声が飛んでいる。

共産主義体制の実現を目指してゲリラ事件を繰り返してきた過激派組織「中核派」の最高指導者、清水丈夫議長（83）が27日、東京都内で記者会見を開いた。半世紀にわたって潜伏生活を続けていたが、昨年9月に公の場に姿を現した。清水氏は、コロナ禍の与党の対応が「無責任」などと指摘。潜伏生活をやめた理由について「革命情勢が到来した。労働者階級に訴えようと思った」と述べた。

清水氏は潜伏生活を50年間続け、組織の実態解明のために行方を追った警察も姿を確認できていなかった。中核派は潜伏の理由について、警察や別の過激派団体から身を守るためだったと説明してきたが、清水氏もこれを認め、「多くの人の援助があった」などとした。潜伏の方法などについては言及を避けた。

JRの電車を後ろから撮影していたところ、車掌が振り向いて「中指」を立てたとして、鉄道ファンがその写真や動画をツイッターに投稿し、物議を醸している。

JR東日本八王子支社は、事実関係を認め、不快な思いをさせたと謝罪した。車掌は、JRの聞き取り調査に対し、ある理由を挙げたという。


■投稿者は、邪魔になるような行為はしていなかったと説明
この車掌は、電車の最後尾にある乗務員室から顔を出し、前方確認をしている。そして、カメラのシャッター音が響くと、突然後ろを振り向いて、白い手袋の中指を突き出し...。

この6秒ほどの動画は、鉄道ファンのじまさん（＠jima_af）が2021年1月23日、ツイッターに投稿した。

東京都瑞穂町内のJR八高線・箱根ヶ崎駅でこの日20時30分ごろ、拝島発高麗川行きの下り電車をホーム上から撮ったものだ。車掌は、電車がホームから離れると、この行為を止めていた。当時は、雪が降っていた。

マナーが悪い一部撮り鉄の行動が度々話題になることもあってか、このツイート後、投稿者には、自身にも問題があったのではないかといった疑問や批判も相次いだ。これに対し、投稿者は、黄色い点字ブロックの内側で撮影しており、フラッシュを焚いたり傘を差したりしたこともなく、邪魔になるような行為はしていなかったと説明した。

この日、雪の影響で、引退に近く八高線から離脱したとされた209系の電車が現行のE233系に代わって走っていたと、別の鉄道ファンらがツイッターに写真などを投稿していた。しかし、投稿者がホームで撮影していたときは、ほとんど人がいなかったという。


JRの聞き取りに「自分が写り込むと思ってカッとなった」

　投稿者のじまさんは1月25日、J-CASTニュースの取材に対し、車掌がなぜ中指を立てたのか理由はまったく推測できないと答えた。今回のことについては、「JRからは特にやり取りは頂いておりません」とした。

八王子支社の広報室は25日、車掌が中指を立てたことは事実だとJ-CASTニュースの取材に認め、こう話した。

「当該の社員に聞き取りを行ったところ、撮影を気にしていて、自分自身が写り込むと思ってカッとなってしまったと説明しました。本人は、自らの行為を反省して、『申し訳なかった』と言っています。こちらとしても、お客さまに不快な思いをさせてしまったことを深くお詫び申し上げます。こうした事態を重く受け止めており、当該の社員に対しては厳しく指導しています」

当時ホームでは、鉄道ファンら2人が黄色い点字ブロック付近で撮影していたというが、この2人に問題があったとは考えておらず、そのほか、撮り鉄らによる困った行動があったとも聞いていないとしている。